SBI証券と楽天証券はどっち？両方使ってわかったNISA・クレカ積立の選び方

SBI証券と楽天証券は、どちらもNISAやクレカ積立に対応しており、低コストの投資信託を積み立てるには十分な選択肢です。それでも、いざ1社を選ぼうとすると「結局どっちがいいの？」と迷いやすいと思います。

わたしは両社を利用し、現在もSBI証券と楽天証券の両方で投資信託を保有しています。NISAは当初楽天証券で利用し、その後SBI証券へ変更しました。現在は、SBI証券で三井住友カード積立を行い、楽天証券では楽天カードと楽天ペイ残高の積立をそれぞれ上限まで設定し、買付後に売却する「即売り」を行っています。

この記事では、2026年8月16日時点の公式情報と実際の利用経験をもとに、NISA、クレカ積立、ポイント、投信残高ポイント、管理のしやすさを比較します。

結論｜Vポイント中心ならSBI証券、楽天ポイント中心なら楽天証券

最初の1社を選ぶなら、証券会社単体の機能差よりも、普段使っているカードとポイントで考えると分かりやすくなります。

普段の使い方	合わせやすい証券会社	主な理由
三井住友カード、Vポイント、Oliveを使う	SBI証券	クレカ積立、Vポイント投資、投信マイレージをまとめやすい
楽天カード、楽天ペイ、楽天ポイントを使う	楽天証券	楽天カード・楽天ペイ残高積立、楽天ポイント投資をまとめやすい
どちらの経済圏も使わない	管理しやすい方	アプリ、銀行連携、保有商品の確認方法で決める

ポイント付与率は魅力ですが、カード種類、年間利用額、対象ファンドなどの条件で変わります。高い数字を一度だけ比べるより、「普段の支払いで自然に条件を満たせるか」「10年以上管理しやすいか」を優先する方が続けやすいです。

SBI証券と楽天証券の違いを一覧比較

両社の主な違いを、投資信託の積立を中心に整理しました。

比較項目	SBI証券	楽天証券
NISA	つみたて投資枠・成長投資枠に対応	つみたて投資枠・成長投資枠に対応
クレカ積立	対象の三井住友カードなどで月10万円まで	楽天カードで月10万円まで
追加のキャッシュレス積立	比較対象となる同種の残高決済はなし	楽天ペイ残高で月5万円まで
積立で貯まる主なポイント	Vポイントなど。カードと条件で異なる	楽天ポイント。カードとファンドで異なる
ポイント投資	Vポイントを1ポイント＝1円分で利用可能	楽天ポイントを投資信託などの買付に利用可能
投信残高ポイント	投信マイレージ。多くのファンドが対象だが率は銘柄別	毎月付与は楽天・プラスの対象ファンドが中心
銀行・カード連携	三井住友銀行・Olive・Vポイントと相性がよい	楽天銀行・楽天カード・楽天ペイと相性がよい
運営者の現在の使い方	NISAと三井住友カード積立を長期運用の中心にする	カード・残高積立後に売却し、ポイント獲得用に使う
向いている人	Vポイント経済圏を使う人	楽天経済圏を使う人

表だけを見ると差が多く見えますが、投資の成果を左右する中心は、選ぶ商品、積立額、運用期間、リスクの取り方です。証券会社のポイント差は補助と考えましょう。

共通点｜NISA・低コスト投信・クレカ積立にはどちらも対応

SBI証券と楽天証券には、次の共通点があります。

• NISAのつみたて投資枠と成長投資枠に対応
• 低コストのインデックスファンドを取り扱う
• 投資信託を100円から積み立てられる
• クレジットカードで投信積立ができる
• 貯めたポイントを投資に使える
• スマートフォンやウェブから積立設定を変更できる

わたしは投資の中心をオール・カントリーにしています。主要な低コスト投信を淡々と積み立てる使い方なら、どちらを選んでも基本的な運用はできます。

証券会社を決める前に、インデックス投資の始め方や商品選びを整理したい方は、次の記事をご覧ください。

SBI証券のメリット・デメリット

三井住友カードで月10万円までクレカ積立できる

SBI証券では、対象の三井住友カードなどを使って、投資信託を月10万円まで積み立てられます。積立額に応じてVポイントが貯まりますが、付与率はカード種類と年間カード利用額などで変わります。

たとえば、ゴールドカードでも、前年のカード利用額によって翌年の付与率が変わります。クレカ積立額そのものは年間カード利用額の判定に含まれないため、「毎月10万円積み立てれば自動的に高い付与率になる」とは限りません。

Vポイントを投資へ戻しやすい

SBI証券では、Vポイントを1ポイント＝1円分として、投資信託などの買付に使えます。三井住友カードの日常利用、クレカ積立、投信保有で貯めたポイントを、同じVポイントへ集めやすい点がメリットです。

SBI証券の利用でVポイントアッププログラムの還元率も上がる

SBI証券では、対象条件を満たすと、Vポイントアッププログラム対象のコンビニ・飲食店における還元率が最大＋2％になります。SBI証券の条件だけで、すべての買い物が一律＋2％になる制度ではありません。

• 当月のVポイント投資で合計1万ポイント以上を利用：＋1％
• 対象の金融商品仲介口座で、当月末のNISA口座における投資信託の保有資産評価額が200万円以上：＋0.5％
• 対象の金融商品仲介口座とOliveフレキシブルペイを登録し、当月末のNISA口座における投資信託の保有資産評価額が100万円以上：＋0.5％

対象店舗でのスマホのタッチ決済または対象モバイルオーダー、SBI証券のメインポイント設定、Vポイントカード登録、三井住友カードVポイント認証、SMBC ID・Vpass連携などの条件があります。還元率だけを目的に取引を増やさず、すでにNISAやVポイント投資を利用している人の追加メリットとして考えましょう。

投信マイレージの対象が広い

投信マイレージでは、投資信託の月間平均保有金額に応じてポイントが貯まります。多くのファンドが対象ですが、通常銘柄、指定銘柄、個別ファンドで付与率が異なります。

低コストファンドは付与率も低いことがあるため、「保有しているだけで大きく増える」とは考えず、信託報酬と商品内容を優先しましょう。

デメリットは条件が複雑になりやすいこと

SBI証券は、カードランク、年間利用額、メインポイント、ID連携、Oliveの残高条件など、確認項目が増えやすい点がデメリットです。最大還元率だけを見ると、不要なカード利用や資産移管につながるおそれがあります。

OliveとSBI証券のクレカ積立、Vポイント、残高特典、投資信託移管を詳しく知りたい方は、次の記事で整理しています。

楽天証券のメリット・デメリット

楽天カードで月10万円まで積み立てられる

楽天証券では、楽天カードで投資信託を月10万円まで積み立てられます。ポイント還元率は、楽天カードの種類とファンドの代行手数料によって変わります。

通常の楽天カードで低コストファンドを積み立てる場合と、上位カードや代行手数料の高いファンドでは付与率が異なります。ポイント率のために、信託報酬の高い商品を選ばないようにしましょう。

楽天ペイ残高で月5万円を追加できる

楽天証券では、楽天カードの月10万円に加えて、楽天ペイ残高で月5万円まで投信積立ができます。楽天ペイ残高決済は0.5％のポイント還元と案内されており、楽天カード決済と合わせるとキャッシュレスで月15万円まで設定できます。

ただし、NISAのつみたて投資枠は年120万円です。月15万円の全額をつみたて投資枠で使えるわけではないため、成長投資枠や課税口座を含めた積立設定を確認してください。

楽天ペイ残高へのチャージ還元も上乗せできる

楽天ペイ残高積立の0.5％は、積立決済に対する還元です。これとは別に、楽天ペイ残高を用意する段階で還元を受けられれば、実質的には「積立時のポイント＋チャージ時の還元」という二層になります。

わたしは、高還元カードからANA Pay、楽天Edyを経由するルートや、本人の楽天e-NAVIに対象キャンペーンが表示されたときの楽天あとリボを使い分けています。ただし、チャージ上限、対象カード、ポイント付与、あとリボの対象明細・手数料は変わるため、毎回同じ還元率になる方法ではありません。

わたしは楽天証券で積立後に売却する「即売り」をしている

楽天証券では、楽天カード積立を月10万円、楽天ペイ残高積立を月5万円まで設定し、積立買付が成立した後に売却しています。長期保有で値上がりを狙うのではなく、積立決済のポイントと、楽天ペイ残高を用意するときの還元を受けるための使い方です。

1. 楽天カードと楽天ペイ残高の積立を設定する
2. 積立注文の買付・約定を確認する
3. 保有商品へ反映された後に売却注文を出す
4. 積立ポイントとチャージ時の還元をそれぞれ確認する

楽天ポイントを日常利用と投資でまとめやすい

楽天市場、楽天カード、楽天ペイを使っている人は、貯めるポイントと使うポイントを楽天ポイントへまとめやすくなります。楽天証券のポイント投資も利用できるため、楽天経済圏の中で管理しやすいことがメリットです。

デメリットは毎月の投信残高ポイントが限定的なこと

楽天証券の毎月の投信残高ポイントプログラムは、楽天・プラス・シリーズの対象ファンドが中心です。保有する商品によっては、SBI証券の投信マイレージのような毎月のポイントが付かない場合があります。

一方で、楽天証券には一定の残高到達時にポイントが付く仕組みもあります。毎月付与と到達時付与を混同せず、自分が保有するファンドが対象か確認しましょう。

楽天カードをまだ持っていない場合は、ポイントサイト、公式、紹介の申込経路を次の記事で比較しています。

両方使ってわかった使い分け｜長期積立とポイント獲得を分ける

わたしは、SBI証券と楽天証券の役割を同じにしていません。SBI証券は現在のNISAと長期運用の中心にし、三井住友カード積立を利用しています。楽天証券は楽天カードと楽天ペイ残高の積立を上限まで行い、買付後に売却してポイントを獲得する役割です。

楽天ペイ残高は、高還元チャージルートや対象者限定のあとリボキャンペーンで用意できると、積立時の0.5％とは別にチャージ時の還元を加えられます。一方で、買付・売却の確認、ポイント付与、カード明細、キャンペーン条件まで見る必要があり、管理の手間は増えます。

わたしも、SBI証券側のOlive残高条件を考えて、楽天証券から一部商品を移管するか検討したことがあります。ただし、長期保有する商品を特典のためだけに売却したり、NISAの非課税メリットを失ったりするのは本末転倒です。即売りは、長期資産形成とは切り分けて管理しています。

ポイントを取りに行く部分では、価格変動による損失、資金拘束、税務、条件変更まで含めて採算を見ます。管理が負担になる人は、即売りまで広げず、NISAと長期積立を1社へまとめる方が再現しやすいです。

楽天証券で行っている即売りの積立額、月1,250ポイントの計算例、商品の選び方、買付から売却までの手順は、次の記事で詳しく解説しています。

NISA口座はどちらに置くか

NISAは1人につき1口座

NISA口座は1人につき1口座です。つみたて投資枠をSBI証券、成長投資枠を楽天証券というように、同じ年の2つの枠を別々の金融機関で使うことはできません。

金融機関は年単位で変更できます。わたしは当初楽天証券でNISAを利用し、その後SBI証券へ変更しました。

現在のNISAはSBI証券側に置き、楽天証券の即売りとは役割を分けています。NISAで商品を売却した場合、非課税保有限度額の総枠は取得金額分が翌年以降に再利用できますが、その年の年間投資枠は復活しません。ポイント目的の短期売却にNISA枠を使うかは、特に慎重に判断してください。

変更前の商品はNISAのまま移管できない

NISAの金融機関を変更しても、変更前のNISA口座で保有する商品を、NISAのまま変更先へ移管することはできません。変更前の商品は元の金融機関で保有を続け、新しい買付を変更先で行う形になることがあります。

課税口座へ払い出してから移管する方法や、売却して変更先で買い直す方法は、非課税扱い、売買のタイミング、手数料、非課税枠へ影響します。ポイントや残高特典だけで決めず、各社の公式案内を確認してください。

NISAの金融機関は後から変更できますが、手続きと資産管理は増えます。最初から完璧な1社を探すより、現在の生活に自然に合う方を選び、制度や使い方が変わったときに見直す考え方で十分です。

口座開設前に比較する経路

SBI証券と楽天証券の口座開設では、公式キャンペーン、紹介制度、ポイントサイト案件が用意されることがあります。特典額だけでなく、対象者、期限、エントリー、入金、取引、NISA開設、併用可否などの条件を確認しましょう。

経路	メリット	注意点
公式キャンペーン	条件と問い合わせ先を確認しやすい	エントリーや入金・取引条件が付くことがある
紹介制度	紹介された人に特典が付く場合がある	紹介者側にも特典が発生する場合がある
ポイントサイト	公式特典へ上乗せできる案件がある	初回口座、広告クリック、期限、ブラウザ、取引条件などを確認する

ポイントサイトを使う場合は、「どこ得？」などの横断検索で候補を確認した後、実際の案件ページで最新条件を読みます。先に公式サイトを開くと追跡条件へ影響する場合があるため、申込経路を決めてから手続きを始めましょう。

ポイントサイトを使う流れ、ポイントが付かない主な原因、案件を比較するときの注意点は、次の記事で詳しく解説しています。

キャンペーンは頻繁に変わるため、この記事では固定の特典額をおすすめしません。利用する当日に、SBI証券と楽天証券の公式キャンペーンページ、紹介先、ポイントサイトの条件を比較してください。

SBI証券が向いている人・楽天証券が向いている人

SBI証券が向いている人	楽天証券が向いている人
三井住友カードを普段から使う	楽天カードを普段から使う
Vポイントを貯めて投資にも使いたい	楽天ポイントを貯めて投資にも使いたい
Oliveや三井住友銀行とまとめたい	楽天銀行・楽天ペイとまとめたい
幅広い投信で残高ポイントを確認したい	楽天ペイ残高でも投信積立をしたい
条件を比較・設定する手間を負担できる	楽天サービス内で分かりやすく管理したい

どちらにも当てはまらない場合は、アプリの見やすさ、銀行からの入出金、問い合わせ方法など、実際の管理画面で決めても構いません。総合口座は両社に持ち、NISAと新規積立だけを1社へまとめる方法もあります。

よくある質問

SBI証券と楽天証券の両方を開設してもよいですか？

両方の総合口座を開設することは可能です。ただし、その年に利用できるNISA口座は1人1口座です。役割を決めずに積立先を増やすと管理が複雑になるため、メイン証券を決めるのがおすすめです。

オール・カントリーを積み立てるならどちらですか？

主要なオール・カントリー型の低コスト投信は両社で取り扱いがあります。商品自体が同じなら、普段使うカード、ポイント、投信残高ポイント、管理のしやすさで選びましょう。

クレカ積立の還元率が高い方を選べばよいですか？

還元率だけで決める必要はありません。カード年会費、年間利用条件、対象ファンド、ポイントの使い道まで含めて比較します。不要なカード利用や信託報酬の高い商品の選択につながるなら、ポイント差以上の負担になることがあります。

楽天証券の即売りは必ず得ですか？

必ず得とは限りません。買付から売却までの値下がり、ファンドごとの約定・受渡日、税務、条件変更を考える必要があります。獲得予定ポイントより値下がり損や手間が大きくなることもあるため、少額で仕組みと付与を確認し、長期投資とは別に管理できる人向けです。

NISAを変更したら、前の金融機関の商品は売却が必要ですか？

金融機関変更だけを理由に、直ちに売却する必要はありません。変更前の金融機関で保有を続けられる場合があります。ただし、NISAのまま変更先へ移管はできないため、保有先が分かれることを前提に管理しましょう。

まとめ｜長く管理しやすい証券会社を選ぶ

SBI証券と楽天証券は、どちらもNISA、低コスト投信、クレカ積立、ポイント投資に対応しています。三井住友カード・Vポイント・Oliveを中心に使うならSBI証券、楽天カード・楽天ペイ・楽天ポイントを中心に使うなら楽天証券が合わせやすいです。

わたしは当初楽天証券でNISAを利用し、その後SBI証券へ変更しました。現在はSBI証券をNISA・長期積立の中心にし、楽天証券では楽天カードと楽天ペイ残高の積立後に売却してポイントを獲得しています。楽天ペイ残高へのチャージ還元を重ねられる点は楽天証券の独自の使い道ですが、確認項目も増えます。

長期投資を始める人は、最大還元率を追い続けるより、普段使うカードとポイントに合い、NISAを長く管理しやすい方を選びましょう。即売りを取り入れる場合も、ポイントだけでなく価格変動、資金拘束、税務、NISA枠、条件変更まで確認し、長期資産とは役割を分けることが大切です。

わたしが実際に使っている投資・決済サービスの一覧は、次の固定ページで確認できます。

更新履歴

• 2026年8月16日：初版作成。SBI証券と楽天証券をNISA、クレカ積立、ポイント、投信残高ポイント、口座開設経路で比較し、実際の使い分け、Vポイントアッププログラム、楽天証券の即売り、チャージ還元、注意点を掲載
• 2026年8月16日：投資信託の即売りを詳しく解説した関連記事への導線を追加

本記事は2026年8月16日時点の公式情報を基に作成しています。NISA制度、取扱商品、クレカ積立、ポイント付与率、カード利用条件、対象ファンド、投信残高ポイント、キャンペーン、紹介制度、ポイントサイト案件は変更・終了する場合があります。利用前に金融庁、SBI証券、楽天証券、カード会社、各申込先の公式情報をご確認ください。投資商品には価格変動リスクがあり、元本が保証されるものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いいたします。